10年後、エンジニア・クリエイターは482万人も不足する！？4つの解決策をご紹介

インテリジェンスHITO総合研究所が10年後の人材不足の状況とその解決案を発表したので、ここでご紹介します。

調査の方法

この調査では、これから10年間、2025年まで経済成長率を維持し続けるために必要になる人材数と、日本の人口減少に伴って減少する就職者数のギャップを見ています。

2025年の人材不足の状況はどうなっているのか？

産業別にみて、最も人手が不足する見込みとなったのは「情報通信・サービス業」で482万人のマイナスとなっています。これからIT系職種の需要は継続的に増えていくことが見込まれます。

一方、人材が飽和・余剰すると見込まれているのは「政府サービス等で、245万人のプラスです。

全体的に見ても10年後の日本は583万人の人手が足りなくなると考えられています。

2025年の人材不足に対して何ができるのか？

2025年の人手不足に対して、何をすることで人手不足解消できるのでしょうか？今回は、女性の労働参加促進、シニア層の労働参加促進、外国人の労働参加促進、そして生産性の向上の4つを指標に計算して、以下のような結果が算出されました。

つまり、人材不足の解決のためにはこれまで以上に働く女性、シニア、外国人を増やし、かつ生産性を上げていく必要がありそうです。

生産性の向上に関しては、これからはIT技術による仕事の効率化がキーになってくるかもしれません。今はクラウドや人工知能など次々と新しいIT技術が開発され、生活が便利になっています。その技術革新を途切れさすことなく、これ以上に発展させていくことこそ、日本が世界で生き残っていく道なのかもしれませんね。

このほかの詳しい調査結果は、下記HITO総研サイトにて公開されています。
http://hito-ri.inte.co.jp/roudou2025/