会社勤めのWebデザイナーはしばしば雇用者によって過小評価されることがあります。というのも、雇用者はWebデザイナーのポテンシャル（潜在的な能力や将来性）よりも経験の少なさを優先的に評価するためです。
これがWebデザイナーが雇用者や開発チームを編成するエージェントに対して、給料UPの交渉をしなければならない理由となります。そもそも彼らはクライアントではなく、Webサイトを構築するためにWebデザイナーを必要としている人たちです。他のスタッフが受け取った残りを給料としてもらうような事態は避けなければなりません。
Webデザイナーの給料の基準とは？
会社勤めのWebデザイナーの給料の基準となる条件は、主に以下の5つです。
・社内での役職
・経験年数
・住んでいる場所（都市によって物価が変動するため都市部ほど給料は上がります）
・スキル
・保有している資格
これらは給料UPの交渉をする上での最初のポイントであり、ここで終わってはいけません。給料UPの交渉には事前にリサーチしておくことが大事です。つまり自分と同じ程度の条件をもつWebデザイナーが他社ではどれくらいの給料を受け取っているか？についてです。
もちろんWebデザイナーに支払われている給料額や福利厚生面での待遇は会社によってバラバラですが、求人サイトを活用したり、もしSNSを通じてコンタクトが取れるならその会社で働いたことがあるOB・OGに直接聞いてみるのもいいでしょう。
こうしたリサーチを通して集めておきたい情報は、雇用主が新しく雇うWebデザイナーのポテンシャルに対してどの程度給料面での評価に反映するか、ということ。そしてその企業の離職率がどのくらい高いか、ということです。
Webデザイン以外の要素の重要性
もしWebデザイナーとしてのスキルが十分あって、納期に間に合わせ納品する――これは企業で働くWebデザイナーなら誰しもがやっていることです。つまり給料UP交渉の材料とはなりません。
多くのWebデザイナーは、Webサイト構築となると見た目の美しさや機能性に焦点を置きがちですが、クライアントが求めているものはそのWebサイトが多くのどれだけ人々を「惹きつける」か、ということです。そのサイトにデザインの粋が注ぎ込まれているかどうかは重要ではありません。
例えば、「コンテンツマーケティングに通じていて魅力的なキャッチコピーが書ける」「オンラインマーケティングに通じている」――など、こうした能力は「Webデザイン以外の能力」として評価対象になるでしょう。
同僚のWebデザイナーはどうやったらWebサイトをよりよく「見せる」か、について通じているかもしれませんが、そういうノウハウはクライアントの売上に貢献することはないのです。
「Webデザイン以外」のスキルが他のWebデザイナーと明瞭に差をつけるポイントになります。
給料アップ交渉時に気を付けること
いくつもの会社のリサーチをして、自身の価値を知ったら実際に給料UP交渉に入りますが、ここで大事なルールは「自分が生み出せる価値以下の金額には同意しない」ことです。
しばしば「最初の給料はこれだけだけど、働いた時間や量に応じてアップしていく」と提案してくる雇用主もいるかもしれません。こうした時も同意しないことが重要です。もしその会社の離職率が高いのなら、給料が将来的に高くなることに意味はないのですから。
ある調査によると、転職者で自分の役職や給料に関して交渉する人は全体の37％しかいないそうです。44％の人が場合によってば交渉、18％の人は全く交渉しないと回答しました。
給料UPに関して交渉する能力は重要なスキルですが、実際の交渉でしっかり約束されていなければならないポイントは以下です。参考にしてください。
・初任給
・ボーナスの取り決め
・昇給に関する取り決め
・年間休日日数（具体的な日数なども）
・福利厚生
・労働時間
・フレックス制やテレワークの有無
・その他交渉時に約束したこと
最後に
Webデザイナーとして会社に勤めることは、デザインだけに集中できる絶好の環境を与えてくれます。フリーランスのWebデザイナーはより多くの自由や報酬を手にしますが、ビジネス上の細かい事務処理などに気を取られず、プロジェクトだけに集中できる恵まれた環境に会社勤めのWebデザイナーはいることを否定できないはずです。
しかしこれを雇用者がWebデザイナーを低賃金で雇う言い訳にしてはいけません。自分がその企業に貢献できることを明確にし、雇用者の言いなりになるようなことは避けましょう。
（※本記事は「How to Negotiate Web Designer Salary
When Joining an Agency or In-House Team」を翻訳・要約したものです）
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